リニア始発駅として進化を続ける品川エリア
リニア始発駅として進化を続ける品川エリア
駅前開発とともに大きく生まれ変わるうめきたエリア
インフラ整備や再開発事業等の進展による利便性と繁華性の向上や、外国人観光客をはじめとする国内外からの訪問客の増加を背景に、大都市圏の中心部では店舗、ホテル棟の進出意欲が旺盛で、これらの要因で都心部の地価は上昇しています。
ヒト・モノ・カネが集積する名古屋駅周辺はリニア中央新幹線開通に向け、首都圏の各都市と対等に競争するビジネス拠点へと進化を続けています。
交通の利便性が高い、高付加価値な名古屋中心部の新築マンション需要は拡大しています。東京は価格の上昇が続き、公示地価の最高価格地点の比較では2019年(平成31年)の1平方メートルあたりの価格は5,720万円とバブル期の1991年(平成3年)の3,850万円の地価水準を超えています。
一方、名古屋は2019年(平成31年)の1平方メートルあたりの価格は1,230万円とバブル期の1991年(平成3年)の2,800万円と比較しても依然としてバブル期の半分を下回っています。東京は地価と物件価格が高すぎて利回りが低いため、名古屋は東京と比較すると割安で利益を得やすい魅力あるエリアとして東京の投資家からも注目されています。
特に名古屋駅エリアの中でも、これから本格的な開発が進む西側エリアは都心居住の需要と相まって、東京でマンションを購入することと変わらない、新たな価値を生むエリアとして注目しています。
これまでは東側エリアが再開発に沸いている間も、西側エリア(駅西)は目立った変化はありませんでした。しかしリニア中央新幹線の開通に向け西側エリアの状況は大きく変わります。西側エリアがリニアと繋がることにより、駅の東側も西側も品川まで40分という利便性を享受できることになります。
現在、西側エリアはオフィスやインバウンド(訪日旅行)の需要を見越したホテル事業などが先行し、そこに昨年街開きを迎えた「ささしま地区」と直結する椿町線が開通したことで連続性が生まれ、西側エリアの開発に向けた機運が高まっています。インフラが良くなればさらに人も企業も集まります。
では名古屋駅周辺を「住む」エリアという観点で見るとどうか。最近のトピックとして都心回帰の動きにより、都心の商業エリアが居住区として見直されています。駅前周辺が日常の買い物をする場所だけでなく「住む場所」として存在感を増してきています。
時代の変化とともに住宅を購入する世帯は子供を通わせる学校区や住環境を優先させるファミリー世帯だけでなく、住環境よりも職住近接を優先させる単身世帯や、日常の買い物を徒歩圏で済ませられる快適さを求める高齢世帯が増え、これらの世帯も住宅の購入層となる世の中へと変化しています。
利便性が高まる西側エリアは先行する東側と比べて相対的に地価も割安であり、資産価値と利便性という2つの面で、名古屋駅から徒歩圏に住むメリットへの期待感は大きい。これから名古屋駅西側は都心生活の未来像を描く、魅力が大きいエリアと言えるでしょう。
現在、新築分譲マンション市場は人件費と建築費、そして地価の上昇で分譲価格の高止まりが続いています。今後も大都市圏での再開発に加えて、コンパクトシティ化を目指す地方圏でも駅前再開発が行われ、リニア中央新幹線などインフラ整備が断続的に続くことで建築費が下がることは当面は期待できず、今後も価格の高止まりが続くと予測されます。
そのような状況での賢いマンション選びのポイントは“不動産は同じ「価格」であっても、立地によっては「価値」は同じではない”という認識を持つことです。駅近で利便性の高いマンションを購入し10年後も立地ポテンシャルが高いことで価格が下落しなければ、購入「価格」は高くとも中古価格は下落せず、「価値」が高いと言えます。
反対に人気のない物件を値引きして安く購入しても、中古価格が下落し将来売れないという状況になれば住み替えができずライフプランに影を落とします。人生を取り巻く環境や志向の変化で生活に求めることは変化していきます。その為、ライフステージの変化に合わせて住み替えの可能性があることを意識してください。
今後は最適な住まいを選択する為に不動産の「現在価値」と「将来価値」を把握することが、これからの賢いマンション選びの鉄則となります。